ディスプレイ業界の現状の問題点と将来性を勤続32年の私が足ります。




私は、NECディスプレイソリュージョンズという会社にて勤めていて、勤続年数は32年です。

年収は納涼評価性が採用されているため、年によりばらつきはありますが、平均するとおおよそ800万円程度です。

私の会社は、ディスプレイとプロジェクタを開発していて、機構グループと電気グループなどの技術者が多く私は電気グループに所属しています。

 

【 現状の職場の3つの問題点 】

① 技術の空洞化

私の会社は、徐々にアウトソーシングを使うことが多くなり始めました。かつては、自ら設計業務をしていた人も、自ら設計せず、仕様書を書くのみで外部発注することが多くなったのです。

②リアルすぎる高齢化

バブル時代の入社者が多くて、社員の平均年齢が50歳近くまで上がっています。

③おなじみの人材不足

かつて、会社の経営の傾きにより、多くの人々がリストラされました。一方、新入社員の数も少なく、人材不足に陥っています。

 

ディスプレイ業界での問題点と将来性は?

ディスプレイ業界での1番の問題点は、価格競争です。

ディスプレイやプロジェクタなどの表示装置は、技術的には頂点に立っていて、他社との差別化要素も少なくなり、差別化により少々高い価格設定でも売れるということは無くなりました。

そのため、技術者に求められている要素は、コストダウンのみとなっています。

この現象のおかげで、技術者たちは新機能を開発するという野望を持つことができず、モチベーションも下がっています

コストダウンのために、アウトソーシングを使う機会も増え始め、技術者たちは仕様書を書くのみで、自ら設計することもなく、技術の空洞化が続くという悪循環となっています。

また、コストダウン競争になっている今、安売り合戦が繰り広げられ、会社の利益率が減少しているのも深刻な問題です。

利益が下がることで社員を雇い続けることができず、度重なるリストラが実施されています。そのことは、人手不足にも繋がっています。

私の会社では、高齢化が進んでいるため、課長以上の職種の人の人口が多くなっているのも問題です。

なぜなら、課長以上の人は、年収が高いため、会社としては高齢者を追い出したくて仕方ないのです。

そのため、50歳を超えるとリストラに遭遇する確率が高まります。これでは将来性があるとは言えないかもしれません。

なお、我が社では、人事評価制度が採用されています。

このシステムは少々おかしなところがあり、評価は前年度よりどれだけスキルアップしたかがポイントとなります。

特にエンジニアについては、課長職くらいのレベルになると、技術レベルはピークを迎えていて、それ以上スキルアップ要素がないのです。

そうなると、評価が落ち賞与が減ってしまうのです。我が社の多くの技術者はその問題に直面しています。

ディスプレイ業界で取り組んでいる問題解決策とは?

2019 12 03 00h48 17 - ディスプレイ業界の現状の問題点と将来性を勤続32年の私が足ります。

価格競争問題については、会社としては製品の価格を下げるために、会社をあげてコストダウン活動に取り組んでいます。

また、製造コストを下げるために、中国の工場での生産にも取り組みを見せています。

また、人件費削減のために、徹底した残業撲滅活動も実施しています。

とくに、リフレッシュデーというのが設けられていて、リフレッシュデーには残業ができません。その日には、総務部による見回りが実施されているため、完全に残業ができないのです。

その他にも、会社としては正社員を減らし契約社員を雇うことが多くなりました。

しかも、会社の経営状態に合わせて、平気で派遣切りを実施しています。

利益問題に関しては、会社のスタンスとして製品を売るだけではなく、サービスにて利益をあげようという活動もしてます。

この辺は結構裁判になったりと問題視されています。

具体的には、設置作業をするセクションを設けるなどして、設置サービスを請け負うようになりました。

また、人材不足の波を受けて、新入社員の受入人数も徐々に増え始めていますが、少しでも即戦力になるような、大学院生しか入社させないスタンスを保っています。

ストラ問題については、全社員ビクビクしながら生活しています。

人事評価制度の成績を上げるために、社内・社外を問わずいろいろな研修を受けることで、スキルアップしたことを訴えています。

特に、課長職以上はリストラを受けやすいのですが、課長職以上は技術者であっても、労働基準法を勉強したり、マーケティング・マネージメント・経理などについての研修を受けて、さらなるスキルアップを目指しています。

なお、技術の空洞化については、先輩社員が若手社員に対してOJT研修などをすることで、技術の空洞化を防いでいます。

商品開発部門のメインの仕事できついところとその対策

2019 12 03 00h48 30 - ディスプレイ業界の現状の問題点と将来性を勤続32年の私が足ります。

私は、電気グループの商品開発部門に所属していますが、その中でも、専門なのは半導体設計です。

しかし、半導体設計は開発費が高額なため、自社では半導体設計の仕事がなくなってしまいました。

そのため、自分の技術を生かした仕事ができないのがつらいところです。

C言語や英会話力をアップして将来に備えているが大変

その事態を受けて、C言語などのプログラミング技術も身につけ、ソフトウエア開発にも手を出すようになりました。

その他、安くて高性能な海外メーカーの部品を探すなどの業務もあり、英語力も身につけました。

このように、常にいろいろな分野のスキルを身につけなければならないことが、私にとっては苦痛でした。

しかし、その活動のおかげでいろいろな知識が身につき、技術者としては頂点に立てました。

しかし、そのときには私はすでに課長で、大した活動をしていない限り、いつでもリストラされてもおかしくない年齢層になりました。

人事評価制度の成績を上げるために、管理者研修を受けたり、労働基準補法やマーケティングなどについての知識を身につけ、常にスキルアップをアピールできる状態にしなければならないのも、辛いところでした。

課長職以上になると、技術レベルの高さだけでは成果をアピールできないため、マネージメントに特化することとなり、仕事内容が技術業務ではなく、会議のアレンジや会議の開催、会議への出席などの業務が多くなり、技術者としてはつまらない毎日になってしまったのもつらいところです。

ディスプレイ業界はは今後3年でどう変わるか?

2019 12 03 00h50 17 - ディスプレイ業界の現状の問題点と将来性を勤続32年の私が足ります。

現在、私の会社では大規模なリストラが何度も繰り返されているため、徐々に社員の平均年齢は下がっていくと思います。また、正社員は減り契約社員が多くなると予想されます。

また、私の会社の場合は取扱製品がプロジェクタとディスプレイに限定されていますが、今後は新しいものの開発に取り組むかもしれません。

業界の予想としては、プロジェクタとディスプレイに関しては、さらなるコストダウンを強いられ、会社としての利益率も下がることが予想されます。

また、自ら半導体設計をするメーカーは少なくなるでしょう。

どこのメーカーも高性能で安い部品を探しています。

そのような部品は限られているため、3年後にはパーソナルコンピューターが既にそうなっているように、どこのメーカーも同じ部品を使い、製造業はただ組み立てるだけの業務に特化するでしょう。

そのような状態が続く中で、より一層技術の空洞化が進むことが予想できます。

生産現場については、現在中国に工場がありますが、最近は中国の人件費も上がり始めているため、例えばベトナムなどへの工場移転が考えられます。

場合によっては、品質を確保するために、工場が日本に戻ってくるかもしれません。

人の採用については、これまで、即戦力を求めて大学院生を雇っていましたが、今後はさらなる即戦力を求めて、技術者を中心に中途採用者なども増えることが予想されます。

また、設計業務に関してはさらなるアウトソーシング化が進むと思います。

ディスプレイ業界に転職や就職する際の注意点

2019 12 03 00h48 03 - ディスプレイ業界の現状の問題点と将来性を勤続32年の私が足ります。

ディスプレイ業界については、社員の中には事務系と技術系がいますが、技術系の方が立場が高く年収も多い傾向です。

技術系の中でも、電気・電子開発者の立場が高いです。

電気・電子開発者をしていると昇進スピードも速いのです。

若いうちならある意味チャンスはある業界です。

そのため、この業界に入るのであれば、電気系の技術を身につけることをお勧めします。

ハードウエア、ソフトウエアのどちらでも構いません。

私の業界での、電気系エンジニアは強電の仕事はありません。

弱電つまりデジタル回路や省電力アナログ回路の設計が行われています。

例えば、半導体設計であればVHDLやVerilogなどの知識を身につけ、電気一般食の場合は、回路図入力CADやプリント基板設計CADが使える人間であると重宝されます。

しかし、これらの技術に関しては、その技術を証明できる資格がないのが難点です。

一方、ソフトウエア開発者については、C言語やC++言語などを身につけるべきで、情報処理技術者試験などの資格を取っていると転職に有利に働くことがあります。

また、ある程度の高年齢になってからの転職の場合は、私の業界の場合は、技術知識は求められるものの、設計能力は問われません。

問われるのは、マネージメント技術やマーケティング技術、経理に関する知識なので、労働基準法や経理、マーケティング、マネージメント手法などを学んでいると転職の際のアピールポイントとなります。

40歳以上の年齢になってもバリバリ設計したいという人には、この業界はお勧めできないかもしれません。

50代で家族を持つと生活コストがばかになりません。今から就職する方はそういうことも考えておいて欲しいです。

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